【甲種4類】消防設備士試験の完全ロードマップ｜全30記事で合格を目指す

甲種4類、全範囲をこの1ページから

消防設備士 甲種4類（通称「甲4」）の試験範囲を全30記事でカバーしました。

この記事は、その全記事をおすすめの学習順に並べたロードマップです。上から順番に読み進めていけば、筆記試験も実技試験（鑑別等・製図）も対応できる知識が身につきます。

甲種4類の試験構成

まず、試験で「何がどれだけ出るか」を把握しておきましょう。

最大のポイントは「構造・機能・工事整備」が20問で最多ということ。ここを得意にすれば合格がグッと近づきます。

また、甲種は乙種にはない製図試験があります。感知器の配置や配線を図面上で描く実践力が求められるので、しっかり対策しましょう。

おすすめの学習順序

「法令から始めるべきでは？」と思うかもしれませんが、自火報のシステムを知らずに設置基準を学んでもイメージが湧きません。さらに、自火報の仕組みを理解するには電気の基礎が不可欠です。電気→構造→法令→工事→製図の順で、知識を積み上げていくのが最も効率的です。

Step 1：電気の基礎知識（5記事）

自火報は電気で動くシステムです。回路計算や計測器の問題は筆記10問を占め、構造の理解にも直結します。ここを飛ばすと後半で苦労するので、まずしっかり固めましょう。

1. オームの法則と合成抵抗
   ── V=IR。直列・並列回路の合成抵抗の計算。すべての電気計算の出発点
2. 電力・電力量・ジュール熱
   ── P=VI、W=Pt、Q=I²Rt。ジュールとカロリーの変換も押さえる
3. 交流回路の基礎
   ── 実効値・リアクタンス・インピーダンス・力率。交流特有の計算方法
4. 電気計測器の基礎
   ── 電圧計・電流計の接続方法、回路計、絶縁抵抗計。鑑別試験でも出題
5. 電磁気の基礎
   ── フレミングの法則・電磁誘導・変圧器・コンデンサ。感知器の動作原理に直結

Step 2：構造・機能（13記事）

試験の最重要科目（筆記20問＋実技7問に直結）。自動火災報知設備（自火報）を中心に、ガス漏れ警報設備・火災通報装置まで学びます。

まずはシステム全体像

1. 自火報のシステム全体像
   ── 構成機器6つと信号の流れ。P型・R型の違い。ここで全体の地図を掴む
2. 受信機の種類と機能
   ── P型1級/2級/3級、R型、GP型、GR型。蓄積機能と区分鳴動
3. 感知器の分類と全体像
   ── 熱・煙・炎の3タイプ。取付面の高さとの関係。全体の見取り図

感知器を種類別に学ぶ

4. 差動式感知器
   ── スポット型（空気室・ダイヤフラム・リーク孔）と分布型（空気管式・熱電対式）
5. 定温式感知器
   ── バイメタル式・公称作動温度の選び方（+20℃ルール）・感知線型
6. 補償式・熱アナログ式感知器
   ── 差動式＋定温式の二刀流（OR型）。熱複合式（AND型）との違い
7. 光電式感知器
   ── 散乱光式（スポット型）と減光式（分離型）。種別と取付面の高さ
8. イオン化式感知器・煙複合式
   ── Am-241によるイオン電流方式。光電式との検出特性の違い
9. 炎感知器
   ── 赤外線式（CO₂共鳴放射4.3μm）と紫外線式。天井高制限なし

感知器以外の機器

10. 発信機・地区音響装置・表示灯
    ── P型1級vs2級、音圧90dB/92dB、区分鳴動と一斉鳴動
11. 中継器と配線の基礎
    ── 耐火配線（840℃30分）vs耐熱配線（380℃15分）。送り配線

関連設備

12. ガス漏れ火災警報設備
    ── 半導体式・接触燃焼式検知器。都市ガスvsLPガスの設置位置の違い
13. 消防機関へ通報する火災報知設備
    ── 火災通報装置の構成と動作。自火報連動と手動起動

Step 3：法令類別（6記事）

自火報やガス漏れ警報設備の設置基準に関する法令です。「どの建物に」「どこに」「何を」設置するかを学びます。

1. 自火報の設置義務（施行令第21条）
   ── 面積不問・300㎡・500㎡・1000㎡の4段階。特定一階段等も要注意
2. 警戒区域の設定方法
   ── 600㎡以下・50m以下・1フロアの3ルール。竪穴区画は別区域
3. 感知器の設置基準
   ── 取付面の高さ制限、感知区域と梁のルール（0.4m/0.6m）、感知面積と必要個数
4. 受信機・発信機・音響装置の設置基準
   ── 発信機の歩行距離50m以下、地区音響装置の水平距離25m以下
5. ガス漏れ警報設備の設置基準（施行令第21条の2）
   ── 地下街・特定用途地階1,000㎡以上・温泉採取施設の3カテゴリ
6. 通報設備の設置基準（施行令第23条）
   ── 設置義務3段階と電話免除。自火報連動義務の対象建物

Step 4：工事・整備（4記事）

自火報を「設置・維持管理する」ための実務知識。実技試験では試験方法や回路計算が頻出です。

1. 自火報の工事方法
   ── 金属管・PF管・CD管の違い、曲げ半径6倍、D種接地100Ω
2. 感知器の試験方法
   ── 加熱・加煙・減光試験。空気管式の5試験。作動時間の判定基準
3. 受信機の点検と試験
   ── 同時作動試験（2回線）、予備電源試験（60分+10分）、火災復旧試験
4. 回路計算
   ── 末端抵抗と監視電流、電圧降下（Vd=I×r）、共通線1本7回線以下

Step 5：製図（2記事）

甲種限定の実技科目。ここまでの知識をすべて使って、図面上で感知器の配置と配線を描きます。筆記・鑑別で十分な知識を付けてから取り組みましょう。

1. 製図の基礎
   ── 図記号（差動式=空白・定温式=縦線・煙=S・炎=F）、系統図の読み方
2. 製図の実践
   ── 警戒区域の設定→感知器の選定→個数計算→機器配置→配線の5ステップ

法令共通もチェックしよう

甲4の筆記試験には「法令共通」が8問出題されます。自火報に限らず、消防法全般の基本知識が問われる科目です。

以下の記事で対策できます。特に重要なものに「★」を付けています。

消防法の基本

• ★ 消防法の目的（第1条） ── 予防・警戒・鎮圧、生命・身体・財産
• ★ 消防法令上の定義 ── 防火対象物・消防対象物・関係者の違い
• ★ 特定防火対象物と非特定防火対象物 ── 判断基準と具体例
• 防火対象物の数え方 ── 令8区画・複合用途の考え方

消防用設備等の制度

• ★ 消防用設備等の種類（施行令第7条） ── 消火設備・警報設備・避難設備
• ★ 設置及び維持（消防法17条1項） ── 施行令別表第一と備考4カ条
• 既存遡及と特例（消防法17条の2の5） ── 遡及される設備とされない設備
• 附加条例（消防法17条2項） ── 市町村条例で基準を強化できる理由
• 措置命令（消防法17条の4） ── 設置命令・維持命令・罰則

防火管理・点検制度

• ★ 防火管理者（消防法8条） ── 選任義務・管理権原者・甲種と乙種
• 統括防火管理者（消防法8条の2） ── 協議選任・共用部分管理
• 防炎規制（消防法8条の3） ── 対象建物と防炎対象物品
• ★ 点検報告制度（消防法17条の3の3） ── 機器点検・総合点検の頻度
• 防火対象物点検報告制度 ── 300人以上の建物・特例認定

消防設備士・検定制度

• ★ 消防設備士制度（消防法17条の5） ── 甲種と乙種の違い・独占業務
• 消防設備点検資格者 ── 第1種と第2種の権限比較
• 検定制度（消防法21条の2） ── 型式承認・型式適合検定・12品目
• 消防同意（消防法7条） ── 建築確認と消防同意の関係

学習のコツ

最後に、甲4の勉強で意識するとよい3つのポイントをお伝えします。

それでは、オームの法則と合成抵抗から学習をスタートしましょう。