甲種4類

自火報の工事方法|配線工事・電線管・接地工事をわかりやすく解説

結論:自火報の工事は「配線の保護」と「接地」が2大ポイント

結論から言います。

自動火災報知設備(自火報)の工事で押さえるべきポイントは、大きく2つです。

  • 配線の保護 ― 電線管(金属管・合成樹脂管)やケーブルで配線を物理的に守る
  • 接地(アース) ― 漏電や感電から人と機器を守るためにD種接地を施す
自火報の工事 ― 2大ポイント
配線の保護
金属管工事 → 最も強い保護
合成樹脂管工事 → 軽量で施工しやすい
ケーブル工事 → 直接配線
耐火・耐熱配線を実現する
接地工事(アース)
D種接地工事を施す
接地抵抗 100Ω以下
接地線 直径1.6mm以上の軟銅線
→ 漏電・感電・ノイズから守る

自火報は火災時に人命を守る設備です。配線が火災で焼き切れたり、漏電で誤動作したりしては本末転倒。だからこそ、工事の段階で物理的な保護電気的な安全の両方が求められます。

この記事では、配線工事の種類と施工ルール、接地工事の基本、防火区画の貫通処理について解説します。配線の種類(6回線)や耐火配線・耐熱配線の違いについては「中継器と配線の基礎」で詳しく解説しています。

工事ができるのは甲種消防設備士だけ

大前提として、自火報の工事(新設・増設・移設)ができるのは甲種4類の消防設備士だけです。

甲種4類
工事 → できる
整備・点検 → できる
乙種4類
工事できない
整備・点検 → できる

また、工事を行うときは着手の10日前までに消防長又は消防署長に届け出なければなりません(消防法第17条の14)。工事完了後は4日以内に設置届を提出します。

配線工事の種類 ― 金属管・合成樹脂管・ケーブル

自火報の配線を建物内に敷設する方法は、大きく3種類あります。

工事方法 特徴 用途
金属管工事 機械的保護が最も強い 耐火配線・耐熱配線
合成樹脂管工事 軽量・施工が容易 耐熱配線(耐火は不可)
ケーブル工事 管を使わず直接配線 耐火電線・耐熱電線

金属管工事

金属管(鋼製の電線管)の中に電線を通して配線する方法です。機械的な保護がもっとも強く、衝撃・圧力・火災からしっかり電線を守れます。

金属管には2種類あります。

  • 薄鋼電線管(C管) ― 肉厚が薄く軽い。屋内配線の一般的な選択肢
  • 厚鋼電線管(G管) ― 肉厚で頑丈。屋外や衝撃を受けやすい場所で使用

金属管工事は耐火配線にも耐熱配線にも使える万能な方法です。一般の電線(HIV電線等)を金属管に収めるだけで、耐火配線・耐熱配線の基準を満たせます。ただし、金属管にはD種接地工事が必要です(後述)。

合成樹脂管工事(PF管とCD管)

合成樹脂製の管に電線を通す方法です。金属管より軽くて施工しやすいのが特徴です。

PF管
色:グレー(灰色)
自己消火性:あり
使用場所:露出・埋込み両方OK
→ 火をつけても自然に消える
CD管
色:オレンジ
自己消火性:なし
使用場所:コンクリート埋込み専用
→ 燃えるので露出配線は不可

試験で最も問われるポイントはこの違いです。CD管はオレンジ色で自己消火性がなく、必ずコンクリートに埋め込んで使う。露出配線に使うと火災時に管ごと燃えてしまいます。

なお、合成樹脂管は金属管と違って耐火配線には使えません。金属管のような高い耐火性能がないためです。耐熱配線としては使用可能(金属ダクトに収める等の条件あり)ですが、非常電源回線など耐火配線が求められる回線には金属管か耐火電線(FP-C)を使います。

ケーブル工事

管を使わず、ケーブル(被覆のある電線)を直接敷設する方法です。

  • 耐火電線(FP-C)を直接配線 → 耐火配線
  • 耐熱電線(HP)を直接配線 → 耐熱配線
  • ケーブルラックやケーブルダクトに載せて配線

管を使わない分だけ施工が簡単ですが、電線自体に耐火性・耐熱性が必要です。一般の電線をケーブル工事で配線しても、耐火・耐熱の基準は満たせません。

電線管の施工ルール ― 曲げ・ボックス・接続

金属管工事も合成樹脂管工事も、共通の施工ルールがあります。試験では数値を問う問題がよく出るので、しっかり覚えましょう。

ルール①:曲げ半径は管内径の6倍以上

電線管を曲げるときは、管の内径の6倍以上の半径で曲げなければなりません。

なぜか? 半径が小さすぎると管が潰れて断面が変形し、中の電線が通りにくくなったり、電線の被覆が傷ついたりするからです。

たとえば内径25mmの管なら、曲げ半径は25mm × 6 = 150mm以上が必要です。

ルール②:プルボックスの設置条件

長い配管ルートでは途中にプルボックス(電線を引き入れるための箱)を設けます。

プルボックスが必要になる条件
条件① 管の長さ(こう長)が30mを超える場合
条件② 直角(90°)またはそれに近い屈曲箇所が3箇所を超える場合
→ どちらかに該当したらプルボックスを設置する

プルボックスがないと、長い管の中で電線を引っ張る抵抗が大きくなりすぎて、電線の被覆が傷つく原因になります。また、屈曲が多いと摩擦が増えて同じ問題が起きます。

「30m」と「3箇所」――この2つの数字は試験頻出です。

ルール③:管の接続

金属管同士の接続はカップリング(管と管をつなぐ筒状の金具)やコネクタ(管とボックスをつなぐ金具)を使い、機械的にも電気的にも確実に接続します。

電気的な接続が重要なのは、金属管自体がD種接地の一部として機能するためです。接続が不完全だと接地が途切れてしまいます。

接地工事 ― D種接地の基本

接地工事(アース工事)は、漏電時に電流を大地に逃がして感電事故を防ぐための工事です。

自火報ではD種接地工事を施します。

D種接地工事の基本数値

項目 基準値
接地抵抗 100Ω以下
接地線 直径1.6mm以上の軟銅線
接地線の色 緑色の被覆
対象電圧 300V以下の低圧機器

D種接地はなぜ必要か?

自火報の受信機や中継器などの機器は金属の筐体(きょうたい=外箱)に収まっています。もし機器内部で漏電が起きた場合、接地がなければ金属筐体に電圧がかかり、触れた人が感電します。D種接地を施しておけば、漏電した電流は接地線を通じて大地に流れるので、人体に危険な電圧がかかりません。

接地が必要な箇所

  • 受信機の金属筐体
  • 中継器の金属筐体
  • 金属管(電線管自体に接地を施す)
  • 金属製のボックス(プルボックス、アウトレットボックス)

つまり、人が触れる可能性のある金属部分にはすべてD種接地が必要です。

接地抵抗の緩和条件

D種接地の接地抵抗は原則100Ω以下ですが、回路に漏電遮断器(漏電ブレーカー)が設置されていて、漏電発生時に0.5秒以内に電路を遮断できる場合は、接地抵抗を500Ω以下に緩和できます。

漏電遮断器が素早く電気を止めてくれるなら、接地抵抗が多少高くても感電のリスクが低いためです。

防火区画の貫通処理

建物の中には、火災の延焼を防ぐための防火区画(耐火構造の壁・床で区切られたエリア)があります。自火報の配線がこの防火区画を貫通する場合、特別な処理が必要です。

貫通処理のルール

防火区画貫通処理のポイント
貫通部の前後1m以内不燃材料の管(金属管等)を使用する
管と壁・床の隙間をモルタル等の不燃材料で埋める
PF管・CD管は貫通部に直接使えない(不燃材料の管に切り替える)

なぜこんなに厳しいのか?

防火区画は「火災をこのエリア内に閉じ込める」ための壁です。配線が貫通している部分に隙間があると、そこから炎や煙が隣のエリアに漏れてしまい、防火区画の意味がなくなります。

特にPF管やCD管は樹脂製なので、火災時に管が溶けて隙間ができる危険があります。だから貫通部では不燃材料(金属管等)に切り替えて、隙間をモルタルでしっかり埋めるのです。

まとめ ― 工事のポイント一覧

自火報の工事 チェックリスト
工事の資格:甲種4類のみ(乙種は整備・点検のみ)
届出:着手10日前に届出、完了後4日以内に設置届
金属管工事:耐火・耐熱配線に使える。D種接地が必要
PF管:自己消火性あり・露出OK(グレー)
CD管:自己消火性なし・埋込み専用(オレンジ)
曲げ半径:管内径の6倍以上
プルボックス:30m超 or 直角3箇所超で設置
D種接地:100Ω以下、接地線1.6mm以上、緑色
接地緩和:漏電遮断器0.5秒以内 → 500Ω以下
防火区画貫通:前後1m不燃材料の管+モルタル埋め

まとめ問題

理解度をチェックしましょう。

問題1

合成樹脂管であるCD管について、正しいものはどれか。

(1)自己消火性があり、露出配線にも使用できる
(2)自己消火性がなく、コンクリート埋込み専用である
(3)耐火配線の施工方法として認められている
(4)色はグレー(灰色)で、PF管と見た目が同じである

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正解:(2)
CD管は自己消火性がなく、コンクリート埋込み専用です。色はオレンジ色でPF管(グレー)と区別できます。(1)はPF管の説明です。合成樹脂管は耐火配線には使えないため(3)も誤りです。

問題2

金属管工事の施工について、誤っているものはどれか。

(1)管を曲げる場合、曲げ半径は管の内径の6倍以上とする
(2)管のこう長が30mを超える場合はプルボックスを設ける
(3)直角またはそれに近い屈曲箇所は5箇所以下とする
(4)金属管にはD種接地工事を施す

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正解:(3)
直角またはそれに近い屈曲箇所は3箇所以下です(5箇所ではありません)。3箇所を超える場合はプルボックスを設けなければなりません。「30mと3箇所」をセットで覚えましょう。

問題3

D種接地工事について、正しいものはどれか。

(1)接地抵抗は500Ω以下でなければならない
(2)接地線は直径2.6mm以上の軟銅線を使用する
(3)漏電遮断器が0.5秒以内に動作する場合、接地抵抗は500Ω以下に緩和できる
(4)接地工事は受信機のみに施せばよい

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正解:(3)
D種接地の接地抵抗は原則100Ω以下ですが、漏電遮断器が0.5秒以内に電路を遮断する場合は500Ω以下に緩和できます。(1)は原則値が誤り(100Ω以下が正しい)。(2)は直径1.6mm以上が正しい。(4)は受信機だけでなく、金属管・中継器の筐体・金属製ボックスにもD種接地が必要です。

問題4

配線が防火区画を貫通する場合の処理として、誤っているものはどれか。

(1)貫通部の前後1m以内は不燃材料の管を使用する
(2)管と壁の隙間をモルタル等の不燃材料で埋める
(3)PF管は自己消火性があるため、貫通部にそのまま使用できる
(4)防火区画に隙間があると炎や煙が隣のエリアに広がる

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正解:(3)
PF管は自己消火性がありますが、防火区画の貫通部にそのまま使用することはできません。樹脂製のPF管は火災で溶ける可能性があり、隙間ができて防火区画の機能が失われます。貫通部では金属管等の不燃材料の管に切り替え、隙間をモルタルで埋める必要があります。

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