消防設備士を全類でそろえる考え方
消防設備士の免状は、甲種特類、甲種1類から5類、乙種1類から7類に分かれています。全類制覇を目指すときは、同じ類で甲種を取得できるものは甲種を優先し、甲種がない6類・7類は乙種でそろえる考え方が基本になります。
このページでは、乙6 → 甲4 → 乙7 → 甲1 → 甲2 → 甲3 → 甲5 → 甲種特類の順で進めるロードマップを紹介します。順番は、受験資格、科目のつながり、復習しやすさをもとにした整理です。
公式確認:消防試験研究センター「受験資格」/消防試験研究センター「試験科目及び問題数」
まず確認すること
- 乙種:公式ページでは、乙種は誰でも受験できると案内されています。
- 甲種1類から5類:学歴、実務経験、電気工事士などの資格・免状により受験資格を確認します。
- 甲種特類:甲種1類から3類までのいずれか一つ、甲種4類、甲種5類の免状が必要です。
- 科目免除:消防設備士や電気工事士などの資格を持つ場合、申請により一部科目が免除されることがあります。甲種特類には科目免除がありません。
受験資格や免除の扱いは、受験する都道府県や申請内容で確認が必要です。申し込み前に、必ず消防試験研究センターの最新案内を確認してください。
おすすめの受験順序
| 順番 | 免状 | 扱う設備 | この位置に置く理由 |
|---|---|---|---|
| 1 | 乙種6類 | 消火器 | 乙種から始められ、消防設備士試験の法令・基礎・構造の流れをつかみやすい。 |
| 2 | 甲種4類 | 自動火災報知設備など | 法令共通を復習しながら、電気分野と製図に進める。甲種の受験資格を満たす人向け。 |
| 3 | 乙種7類 | 漏電火災警報器 | 甲4で学んだ電気の基礎を復習しやすく、乙種として受験しやすい。 |
| 4 | 甲種1類 | 屋内消火栓、スプリンクラー、水噴霧、屋外消火栓、動力消防ポンプ | 水系設備の土台になるため、甲2の前に整理しておく。 |
| 5 | 甲種2類 | 泡消火設備 | 甲1で学んだポンプ、配管、水源の考え方を引き継ぎやすい。 |
| 6 | 甲種3類 | 不活性ガス、ハロゲン化物、粉末消火設備など | 水系とは別の消火設備として、甲1・甲2のあとに切り分けて学ぶ。 |
| 7 | 甲種5類 | 避難器具 | 消火設備・警報設備とは性格が違うため、終盤で単独の分野として整理する。 |
| 8 | 甲種特類 | 特殊消防用設備等 | 甲1から甲3のいずれか、甲4、甲5の免状をそろえたあとに受験資格を確認する。 |
甲種の受験資格がない場合
甲種の受験資格がまだない場合は、乙種6類または乙種7類から始めます。乙種で試験の形式に慣れたあと、電気工事士など甲種の受験資格につながる資格や実務経験を確認して、甲種4類や甲種1類へ進む流れです。
乙種1類から5類も受験できますが、同じ類で甲種を受けられる見込みがあるなら、先に甲種の受験資格を確認した方が計画を立てやすくなります。
試験科目と問題数の見方
消防試験研究センターの「試験科目及び問題数」では、甲種1類から5類は筆記45問と実技、乙種は筆記30問と実技、甲種特類は筆記45問として整理されています。実技の内容は、甲種1類から5類では鑑別等と製図、乙種では鑑別等です。
2類目以降を受けるときは、科目免除を使えるかどうかも確認します。ただし、免除を使うと試験時間や受ける科目が変わるため、申し込み時点で公式資料と受験票の内容を確認しておきましょう。
目的別の始め方
| 今の状況 | 始め方 | 確認点 |
|---|---|---|
| 初めて消防設備士を受ける | 乙6から始め、法令共通と試験形式に慣れる | 次に甲種を受けられるか、受験資格を早めに確認する |
| 電気分野に進みたい | 甲4と乙7を近い時期に学ぶ | 甲4は受験資格、乙7は科目免除の可否を確認する |
| 水系設備を広げたい | 甲1を先に学び、そのあと甲2へ進む | ポンプ、配管、水源、放水設備の用語を分けて整理する |
| 全類をそろえたい | 乙6、甲4、乙7、甲1、甲2、甲3、甲5、甲種特類の順で計画する | 甲種特類の受験資格を満たす時点を確認する |
関連記事
まとめ
消防設備士の全類制覇は、受験資格と科目のつながりを先に整理しておくと進めやすくなります。まず乙種で試験の形式を確認し、甲種の受験資格を満たせる段階で甲4・甲1へ進み、水系、ガス・粉末、避難器具、甲種特類へ広げていきましょう。
申し込み前には、受験資格、科目免除、試験科目、問題数を消防試験研究センターの公式ページで確認してください。
※当サイトの画像にはAI生成のものが含まれており、実際の機器・器具とは外観が異なる場合があります。問題・解答の内容には細心の注意を払っておりますが、誤りが含まれる可能性があります。学習の参考としてご活用いただき、最終的な確認は公式テキスト・法令等で行ってください。当サイトの情報に基づく判断によって生じた損害について、一切の責任を負いかねます。
内容の誤りやお気づきの点がございましたら、お問い合わせフォームよりご連絡いただけますと幸いです。正確な情報をお届けできるよう、随時修正してまいります。