【4類】ミニテスト

【4類】全範囲 総仕上げ ミニテスト(10問)

甲4 全範囲 総仕上げ ミニテスト(10問)

甲種4類の全範囲から厳選した10問です。電気の基礎、感知器、受信機、設置基準、工事・試験方法まで幅広く出題します。既存のミニテストとは異なる切り口で、総合力を試しましょう。

元の記事で復習したい方はこちら:
甲種4類 完全ロードマップ」から各テーマの記事へアクセスできます。


【第1問】

抵抗R〔Ω〕、コイルのリアクタンスXL〔Ω〕、コンデンサのリアクタンスXC〔Ω〕が直列に接続されたRLC直列回路のインピーダンスZ〔Ω〕を求める式として、正しいものはどれか。

(1)Z = R + XL + XC
(2)Z = √(R² +(XL − XC)²)
(3)Z = √(R² +(XL + XC)²)
(4)Z = R ×(XL − XC)

解答を見る

正解:(2)
RLC直列回路のインピーダンスは Z = √(R² +(XL − XC)²)で求めます。コイルとコンデンサのリアクタンスは位相が180度ずれているため、差をとってから抵抗と合成します。単純な足し算にはなりません。


【第2問】

差動式分布型感知器(熱電対式)の動作原理として、正しいものはどれか。

(1)空気管内の空気が膨張して接点を押し上げる
(2)バイメタルが湾曲して接点を閉じる
(3)熱電対の温度差により発生する起電力(ゼーベック効果)を利用する
(4)半導体素子の抵抗値変化により火災信号を出す

解答を見る

正解:(3)
熱電対式は、異なる2種類の金属を接合した熱電対を天井面に多数配置し、火災時の急激な温度上昇で生じる起電力(ゼーベック効果)を検出部が感知して作動します。(1)は空気管式の原理です。


【第3問】

R型受信機の特徴に関する記述のうち、誤っているものはどれか。

(1)感知器ごとにアドレス(固有番号)が割り当てられ、どの感知器が作動したか個別に特定できる
(2)P型受信機と比べて配線量が少なく、大規模建物に適している
(3)中継器を使用せず、感知器と受信機を直接1対1で接続する方式である
(4)感知器からの信号はデジタル信号で伝送される

解答を見る

正解:(3)
R型受信機は中継器(トランスミッター)を介して多数の感知器からの信号を集約・伝送する方式です。1対1で直接接続するのではなく、共通の伝送路(通信回線)で信号をやり取りするため、配線量を大幅に削減できます。


【第4問】

自火報の警戒区域に関する記述のうち、誤っているものはどれか。

(1)1つの警戒区域の面積は原則として600㎡以下である
(2)主要な出入口から内部を見通せる場合は、面積を1,000㎡以下に緩和できる
(3)面積500㎡以下の2つの階は、1つの警戒区域にまとめることができる
(4)1辺の長さに制限はなく、面積だけを守ればよい

解答を見る

正解:(4)
警戒区域には面積だけでなく、1辺50m以下という長さの制限もあります。これは、細長い建物で面積が小さくても、端から端まで距離があると火災場所の特定が困難になるためです。(1)原則600㎡以下、(2)見通し緩和で1,000㎡以下、(3)500㎡以下の2階分を統合可能、はすべて正しい記述です。


【第5問】

感知器の設置に関する記述のうち、誤っているものはどれか。

(1)差動式スポット型感知器は、エアコンの吹出口から1.5m以上離して設置する
(2)定温式スポット型感知器は、正常時の周囲温度より20℃以上高い公称作動温度のものを選ぶ
(3)炎感知器は、天井面ではなく壁面に設置してもよい
(4)煙感知器は、壁又ははりから0.6m以上離さなければ設置できない

解答を見る

正解:(4)
「壁又ははりから0.6m以上離す」のは熱感知器のルールです。煙感知器にはこの規定はなく、壁やはりから0.6m以内であっても天井付近に設置できます。煙感知器は「取付面の下方0.6m以内」に設けることが求められますが、壁からの水平距離の制限とは異なります。熱感知器の設置基準と混同しやすいポイントです。


【第6問】

P型1級受信機の「火災灯」と「地区表示装置」の役割の組み合わせとして、正しいものはどれか。

(1)火災灯は火災発生を表示し、地区表示装置はどの警戒区域で発報したかを表示する
(2)火災灯は受信機の電源状態を表示し、地区表示装置は機器の故障箇所を表示する
(3)火災灯はどの感知器が作動したかを表示し、地区表示装置は建物全体の火災状況を表示する
(4)火災灯は試験中であることを表示し、地区表示装置は感知器の種類を表示する

解答を見る

正解:(1)
火災灯(火災表示灯)は受信機の前面にあり、火災信号を受信したときに赤色に点灯して火災発生を知らせます。地区表示装置は、どの警戒区域(回線)から発報したかを表示する装置で、火災の発生場所を特定するために使います。


【第7問】

自火報の配線工事で使用する「耐熱電線」に関する記述のうち、正しいものはどれか。

(1)耐熱電線は380℃で30分間通電機能を維持できる電線である
(2)耐熱電線は耐火電線より耐熱性能が高い
(3)感知器回線には耐熱電線ではなく一般の電線を使用してもよい
(4)地区音響装置への配線は耐火配線としなければならないため、耐熱電線は使用できない

解答を見る

正解:(3)
感知器回線は「耐熱配線」ではなく一般の配線方法で施工できます(600Vビニル絶縁電線等でよい)。耐熱電線は380℃ではなく840℃で30分とされるのが耐火電線、耐熱電線はそれより低い基準です。耐火電線のほうが耐熱電線より性能が高く、地区音響装置への配線は耐熱配線(耐熱電線を使用)で足ります。


【第8問】

加熱試験器を用いた熱感知器の作動試験に関する記述のうち、誤っているものはどれか。

(1)差動式スポット型感知器には、急激な温度上昇を与えて作動を確認する
(2)加熱試験器は感知器に直接炎をあてて試験するものである
(3)定温式スポット型感知器の作動試験では、公称作動温度より高い温度を加える必要がある
(4)作動したことの確認は、受信機で火災表示が出ることにより行う

解答を見る

正解:(2)
加熱試験器は電熱ヒーターやドライヤー方式で熱風を発生させる器具であり、感知器に直接炎をあてるものではありません。直接炎をあてると感知器を焼損させるおそれがあります。感知器を加熱試験器のカップで覆い、内部の温度を上昇させて試験します。


【第9問】

自火報の非常電源に関する記述のうち、正しいものはどれか。

(1)受信機の予備電源は、監視状態を48時間継続した後、さらに10分間の火災作動ができる容量が必要である
(2)受信機の予備電源は、商用電源が復旧すれば不要となるため、蓄電池の容量に規定はない
(3)受信機の予備電源は、監視状態を24時間継続した後、さらに30分間の火災作動ができる容量が必要である
(4)非常電源として自家発電設備を使用する場合、蓄電池設備は不要である

解答を見る

正解:(1)
受信機の予備電源(蓄電池)は、監視状態を48時間(2日間)継続した後、さらに10分間の火災作動(地区音響装置を鳴動させる等)ができる容量が必要です。これにより、停電が長引いても火災検知機能が維持されます。


【第10問】

変圧器(トランス)の原理に関する記述のうち、正しいものはどれか。

(1)直流電圧を変換するために使用される
(2)1次側の巻数が多いほど2次側の電圧は高くなる
(3)変圧器では電力が増幅されるため、出力電力は入力電力より大きくなる
(4)1次側と2次側の巻数比によって電圧の大きさが変わる

解答を見る

正解:(4)
変圧器は電磁誘導の原理を利用して交流電圧を変換する装置です。1次側と2次側の巻数比(V1/V2 = N1/N2)によって電圧が決まります。直流には使えません。また、変圧器は電力を増幅する装置ではなく、理想的には入力電力と出力電力は等しくなります(損失を除く)。


おつかれさまでした!

10問中何問正解できましたか?間違えた問題は、元の記事に戻って復習しましょう。

他のテーマのミニテストにも挑戦してみてください!

-【4類】ミニテスト