通報設備 ミニテスト（10問）
消防機関へ通報する火災報知設備（火災通報装置）の構造・機能・自火報との連動、そして設置義務と電話免除のルールに関する10問です。
元の記事で復習したい方はこちら：
「消防機関へ通報する火災報知設備｜火災通報装置のしくみをわかりやすく解説」
「通報設備の設置基準｜施行令第23条をわかりやすく解説」
【第1問】
消防機関へ通報する火災報知設備の目的に関する記述のうち、正しいものはどれか。
（1）建物内の人に火災を知らせるための設備である
（2）消防機関（119番）に自動的に通報するための設備である
（3）建物外部にガス漏れを表示するための設備である
（4）感知器の火災信号を受信して火災の場所を表示する設備である
【第2問】
火災通報装置の蓄積音声に関する記述のうち、誤っているものはどれか。
（1）あらかじめ建物名・所在地・電話番号を録音しておく
（2）通報が起動すると録音メッセージが自動的に再生される
（3）通報のたびに通報者が音声を録音し直す必要がある
（4）パニック状態でも正確な情報が消防機関に伝わる
【第3問】
火災通報装置の起動方式に関する記述のうち、正しいものはどれか。
（1）自火報と連動する自動起動式の場合、手動起動機能は設けなくてよい
（2）手動起動式では、通報者が自分で119番をダイヤルしなければならない
（3）自火報連動の場合、感知器が作動すると人の操作なしに自動で119番通報される
（4）発信機のボタンを押すと、直接119番に通報される
【第4問】
火災通報装置の電話回線と電源に関する記述のうち、誤っているものはどれか。
（1）一般加入電話回線を使用し、専用の通報回線は不要である
（2）通報中はその電話回線が119番通報に占有される
（3）予備電源（蓄電池）が内蔵されており、停電時にも通報できる
（4）消防機関からの折り返し電話には対応できない
【第5問】
通報設備の設置義務に関する記述のうち、面積に関係なく設置が必要な建物として該当しないものはどれか。
（1）有床病院
（2）社会福祉施設
（3）地下街
（4）延べ面積300㎡の百貨店
【第6問】
通報設備の設置義務が延べ面積500㎡以上で発生する建物として、該当しないものはどれか。
（1）ホテル
（2）百貨店
（3）共同住宅
（4）劇場
【第7問】
電話免除のルールに関する記述のうち、正しいものはどれか。
（1）消防機関へ常時通報できる電話があれば、すべての建物で通報設備を免除できる
（2）ホテルや病院は電話があっても通報設備を免除できない
（3）携帯電話があれば通報設備を免除できる
（4）電話免除は有床病院には適用されないが、ホテルには適用される
【第8問】
火災通報装置と自火報の連動義務がある建物として、該当するものはどれか。
（1）延べ面積2,000㎡のオフィスビル
（2）有床病院
（3）延べ面積1,500㎡の共同住宅
（4）延べ面積800㎡の飲食店
【第9問】
通報設備の3段階の面積基準を決定する判断ロジックとして、正しいものはどれか。
（1）建物の築年数が古いほど厳しい基準が適用される
（2）建物の階数が多いほど厳しい基準が適用される
（3）自力避難が困難な人がいるかどうかで基準の厳しさが変わる
（4）建物の耐火構造の種類によって基準が変わる
【第10問】
火災通報装置の通報の流れに関する記述のうち、正しいものはどれか。
（1）起動後は蓄積音声の送出のみで、消防機関との直接通話はできない
（2）起動後、自動ダイヤル→蓄積音声送出→送受話器で消防機関と通話が可能になる
（3）起動後、まず通報者が口頭で情報を伝え、その後に録音メッセージが再生される
（4）起動後、消防機関から折り返し電話が来るまで通報は完了しない
おつかれさまでした！
10問中何問正解できましたか？間違えた問題は、元の記事に戻って復習しましょう。
- 「消防機関へ通報する火災報知設備｜火災通報装置のしくみをわかりやすく解説」 — 火災通報装置の構成・蓄積音声・手動起動と自動起動
- 「通報設備の設置基準｜施行令第23条をわかりやすく解説」 — 3段階の面積基準・電話免除のルール・連動義務
他のテーマのミニテストにも挑戦してみてください！